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クレジットカードを利用してお買い物を

クレジットカードを作ったので、買い物をする場合でも、現金を出して支払う機会を減らすことに苦労クレジットカード払いされています。クレジットカードの利点は、買い物をすると金額に応じてポイントが付与されるものです。また、お金が手元にない時でも、カードがあれば購入することができます。また、貯まったポイントで商品を購入する可能性があるため、非常に便利です。
日本には身分を証明することで、パスポートや運転免許証、保険証などを使用しますが、香港では、IDカードが発行されていて、香港への入国時、パスポートの代わりほど重要度が高いと見なされます。 IDカードは指紋も登録されているため、日本のように前科がなくても指紋が簡単に一致させることができます。
カシオ計算機は3日、G-SHOCKの新モデルとして、グラスファイバーを封入することで樹脂バンドの耐久性を高めた「GD-200」を発表。3月31日に発売する。価格は15,750円。

同製品は、昨年発売したカーボンファイバーを用いることで強靭な樹脂バンドとした「GW-S5600( /articles/2010/04/27/g-shock-future2/ )」に続く、ミズノテクニクスとの共同開発モデルの第2弾。今回は、サーフボードやスケートボードなどに使用されているグラスファイバーをシート状に織り込んで樹脂の中に封入することで、バンドの耐久性を高めたのが特徴だ。

GW-S5600では、カーボンファイバーの色がブラックであるためカラーモデルの展開に制限があったが、新モデルではグラスファイバーの色がシルバーであることを活かし、素材の持つ「強さ」を見た目にも表現しながら、ブラック、ブルー、レッドの計3色を用意したという。また、遊環部分にも強度に優れたナイロンを採用するなど、徹底してタフネス性能にこだわっている。

さらに、バックライトには高輝度LEDを採用することで、暗い場所での表示の視認性を向上。1/100秒の計測ができるストップウオッチでは、最大で60本のラップタイムをメモリー可能となっている。

[マイコミジャーナル]

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　株式会社トヨタマーケティングジャパンは3日、ソーシャルアプリのコンテスト「TOYOTA SOCIAL APP AWARD」を開催すると発表した。「クルマの楽しさ・面白さを広く若い世代へ伝える活動の一環」だとしており、クルマに関連するソーシャルアプリのアイデアを広く募集。優秀なものを表彰するとともに、実際にアプリとして開発・サービス提供する。

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　コンテストには、ソーシャルアプリプラットフォームを展開している主要事業者も協力する。NHN Japan株式会社（ハンゲーム）、グリー株式会社（GREE）、株式会社ディー・エヌ・エー（モバゲータウン）、株式会社ミクシィ（mixi）、ヤフー株式会社（Yahoo! JAPAN）が後援。加えて、ACCESSPORT株式会社（aima）、株式会社ISAOや、ソーシャルアプリ業界の有識者らも審査に参加する。

　TOYOTA SOCIAL APP AWARDは2段階のフェーズに分けて進められる。まず第1フェーズにおいて、アイデアを公募する。期間は2月3日から4月28日まで。PC、スマートフォン、モバイルの3部門があり、各社のソーシャルプラットフォームのいずれかで公開するという前提だ。応募者が実際にアプリを開発できなくてもよく、原案レベルでも可能。法人・個人、プロ・アマ問わず、中高生などの学生でも応募できる。

　テーマは、「クルマを楽しくする、面白くするような、クルマと何らかの関係性を持たせたもの」。

　受賞者は5月25日に発表する。各部門の最優秀企画に賞金100万円を贈呈するほか、その他の優秀な企画にゴールド認定を与える。審査ポイントは、クルマへの関心・気付きに関する表現力、アプリ企画の新規性、独自性、楽しさ・面白さ、開発の実現可能性を挙げている。

　6月以降の第2フェーズでは、最優秀企画およびゴールド認定の中から、アプリ開発の実現性などを1カ月ほど検証。開発するアプリを選定した後、3〜5カ月かけて開発、サービス開始を目指す。

　トヨタマーケティングジャパン代表取締役の高田坦史氏は、自動車メーカーであるトヨタがソーシャルアプリのコンテストを開催するに至った理由について、生活者のクルマへの関心が離れる一方で、それとは対照的にインターネットや携帯電話などのデジタルカルチャーへの関心が高まっている背景を挙げる。そこで、「デジタルカルチャーとクルマカルチャーを対立させるのではなく、融合することができないか？」と考えたという。

　とはいえ、「自動車メーカーが考えるクルマの見方は常識の範囲内になりがち。常識を打破するには新しい考え方が必要であり、新しい時代の生活者を巻き込み、閉塞感を打破することに価値がある」として、公募形式を採用した。この取り組みをきっかけに「若者たちのクリエイティビティや行動意欲も刺激できれば」とした。

　デジタルカルチャーの中で、特にソーシャルアプリにこだわった理由は、ソーシャルアプリでは人と人とのつながりが魅力になっている点があるという。同社マーケティングディレクターの喜馬克治氏は、「クルマは個空間で遊ぶもの。一人で走って楽しむ良さもあるが、時代からかけ離れている。その瞬間瞬間で人とつながって遊ぶという感覚が欠けている」と分析。「人と人とのつながりをクルマにももたらすことができるのではないか」として、これまで意外となかった史上初のクルマに関するソーシャルアプリのコンテストを開催することにした。

　また、クルマに関連するソーシャルアプリのイメージとしては、「広くクルマに関連するもの。一言でいうと、何でもあり」と喜馬氏は説明する。もちろん公序良俗に反してはならないが、クルマとのかかわりを自由にソーシャルアプリのフィールドの中で考えてほしいとして、逆にたがをはめてしまわないようにした。

　実は同社でも、移動によってアバターが成長する、ゲームのキャラクターがクルマになっている――といった程度は想定しているというが、「その想定を超えない限り、審査員は納得しない」とも。喜馬氏は「正直、どんなアプリか想像できないところに可能性を感じている」と述べ、ソーシャルアプリ業界の若い才能がクルマを料理し、独自性のあるソーシャルアプリが生まれることに期待を寄せた。


【INTERNET Watch,永沢 茂】