口臭チェッカーが知りたい！

雨の日はスポーツクラブで汗を流そうと

土曜日は朝から雨だった。こういうことは気分も憂鬱になる。それで娘二人を連れてこれは、このところご無沙汰だったスポーツクラブに行ってみた。昨年、我が家の近くにできた新しいスポーツクラブ、ジム、スタジオ、プール、入浴施設が揃っている。ここでは、会員にならなくても、自由に利用することができます。三人でヨガのクラスをして、プールで泳ぐ教育システムを使用したりして汗を流し、サウナでくつろいで帰ってきた。
息子が所属するサッカークラブには、専用のサッカーユニフォームを持っています。小学校低学年のときは、数値が含まれていないユニフォームを個人的に買います。しかし、中学年、電話番号が含まれているサッカーユニフォームを買うことができます。自分が何番目の番号を取得するか、非常にワクワクします。しかし、監督に聞いてみると番号、姓のアルファベット順に配るようです。ちょっとがっかりしました。
　［東京　３０日　ロイター］　乗用車メーカー８社が３０日まとめた７月の国内生産実績は、東日本大震災の影響による部品不足がほぼ解消され、各社が回復基調を見せている。

　ただ、前年同月はエコカー補助金終了前の駆け込み需要に対応するため、生産が高水準で推移したことで、日産自動車＜7201.T＞を除く７社が前年同月比マイナスとなった。９月以降は上期の減少分を挽回するため、数日の休日出勤を計画しているメーカーが多い。

　ホンダ＜7267.T＞の７月国内生産実績は、前年同月比１８．５％減の７万０８０９台となり、過去１０年の７月実績としては最低の台数、最大の落ち幅となった。ただ、８社中最も落ち幅が大きかった６月実績（前年同月比５０．６％減）に比べて大幅に改善した。部品不足の解消で生産もほぼ正常化しており、前年水準を下回ったことについても、去年が高水準だったことによる反動減とみている。

　トヨタ自動車＜7203.T＞の国内生産は、同１２．５％減の２６万２３２８台だった。前年水準を下回ったものの、６月実績に比べて減少幅は縮小した。ホンダと同様、前年同月比でマイナスとなっているが、国内生産について震災の影響は「ほぼない」（広報担当者）。９月以降は、震災後の非稼働日に生じた減産分を取り返す方針で、９月は５日間の代替稼働日を予定している。

　富士重工業＜7270.T＞とスズキ＜7269.T＞の国内生産も、震災の影響が残り前年同月比マイナスとなったが、６月実績に比べて落ち幅は縮小している。両社とも９月に休日出勤を計画しており、富士重は来年２月に生産を終了する軽商用車「サンバー」の駆け込み需要に対応する。

　一方、日産自は前年同月比１５．３％増の１１万１７９０台となり、８社中１社だけ前年水準を上回った。「ローグ」や「ジューク」など輸出分の台数増が貢献した。日本とカナダ以外の全地域で販売を伸ばしており、世界販売、海外販売、中国販売が７月として過去最高の台数を記録した。これにともなって世界生産、海外生産、中国生産も過去最高となった。

　＜国内販売、トヨタなど７月として過去最低に＞

　国内は生産の回復が鮮明となったが、販売の回復については時間差が生じている。トヨタは前年同月比３５．２％減の１０万６４１２台となり、７月として１９７０年以来の低水準となっている。また、日産自が同１７．３％減の５万２２８７台、ホンダが同３１．５％減の４万４５１４台となり、いずれも７月として過去最低の台数となった。エコカー補助金終了前の駆け込み需要で前年同期の水準が高かったことも影響し、落ち込み幅が大きくなっている。

（ロイターニュース 杉山健太郎）

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　ＮＥＣは３０日、ケーブルテレビ事業者の東京ケーブルネットワーク（ＴＣＮ）と共同で、同社のタブレット型端末「ライフタッチ」を使ったサービスの実証実験を９月に実施すると発表した。端末をテレビのリモコンや、配信情報の収集、メール送信などとして活用する実験をする。タブレット型端末とケーブルテレビを組み合わせた新サービスの可能性を探るのが狙い。

　実験は９月から３カ月間、ＴＣＮのサービス地域である東京都文京区と荒川区、千代田区で行う。加入者の中から２００世帯のモニターを募り、ライフタッチを配布する。

　端末の画面上に表示された「スポーツ」「映画・ドラマ」などのジャンルから見たい番組を探し出すなどの方法で、チャンネル数が多いケーブルテレビの利便性を高める。またケーブルテレビを通信インフラに使って端末に小売店の特売情報など地域のニュース情報を送ったり、医療相談を受けられるサービスを提供するほか、高齢者などが定型文を使って端末から文字入力なしにメールを送れるサービスも試す。

　ライフタッチは２０１０月１１月に発売した。８月２６日に発売し、セキュリティー機能を強化した企業向け製品をなど５種類があり、１２年度には１００万台の販売を目指している。ＮＥＣでは異業種と積極的に連携し、新サービスを生み出すことで、端末の販売を増やしたい考え。

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